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認知症短期集中リハに効果

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・生活意欲が有意に改善
・全老健まとめ
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2006年度の報酬改定で老人保健施設に創設された「認知症短期集中リハビリテーション実施加算」について、全国老人保健施設協会(全老健、川合秀治会長)が、その効果を検証する研究事業を進めている。

このほどまとまった06年度の調査研究報告書では、同加算を算定してリハを実施した入所者はそれ以外の人と比較して、身の回りの家事や周囲への関心、コミュニケーションなどの状態が有意に改善したほか、抑うつ状態や日常生活動作にも改善傾向が見られたことが明らかになった。認知症高齢者に対するリハビリテーションの有効性を裏付ける結果だとしている。

06年度改定ではリハビリテーションに関する報酬上の評価が手厚くなったのが一つの特徴だが、認知症高齢者に対するリハの方法論は確立されていないこともあり、同加算は老健施設の入所者のみを対象とする限定的なものとなっている。いわば試行的な扱いだ。

2007年4月に団塊世代の地域活動支援などを目的に設立された埼玉県が運営する団塊世代活動支援センターと中高年の再就職、転職支援の点で思惑が一致し、今回のセミナーの実施につながったという。

同加算の算定要件は、まず、多職種協働で週2回以上、1日20分以上の個別リハを行う「リハビリテーションマネジメント加算」を算定していることを条件に、1日20分以上、認知症の入所者とPT、OT、STなどのセラピストがマンツーマンでリハビリを行うものだ。算定上限は週3回まで、期間は入所から3カ月となっている。
2008/04/04 (金)
ニュース提供 シルバー新報
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